業績改善の近道は固定費削減だった！？その理由と方法について

「業績が芳しくないがどのように対処をすればいいのか分からない…」そうお考えの事業者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

業績改善の方法として、力を入れた営業活動や広告宣伝の拡大などが思い浮かびますが、それらが結果として身を結ぶまでには時間が必要です。

そこで、すぐにできる業績改善の方法として、「固定費の削減」があります。

この記事では、なぜ固定費の削減が業績改善につながるのかについて解説していきます。

本当に固定費削減すると業績改善に繋がるのか

固定費とは、売り上げや収益に関わらず毎月かかる費用のことです。

固定費としては、

• 家賃
• 固定資産税（土地や建物、車両）
• 保険料
• 光熱費
• 通信料
• 人件費
• 支払利息

上記が挙げられます。

光熱費・通信料・人件費は、業種によっては固定費にならないこともありますが、売上によって大きく変動するものではないため、一般的に固定費として分類されます。

変動費は、売り上げや生産量によって差が生まれる費用のことを指します。

変動費としては、

• 仕入れ
• 原材料費
• 外注費
• 運送費
• 光熱費（生産に関わる）
• 人件費（生産・販売に関わる）

上記が挙げられます。

先ほど、人件費と光熱費は一般的に固定費にすると説明しました。しかし、飲食・製造業など製品の生産・販売にこれらの費用が関わる場合は、変動費として計上することもあります。

たとえば飲食店の場合、販売数に応じて人件費や光熱費が上がってしまうためです。

また、毎月固定でかかる光熱費と人件費、生産や売上が伸びた時に発生する光熱費と人件費を分けて考えることもあります。

分類や定義が難しい場合は、準固定費あるいは準変動費として扱ってもよいでしょう。

どちらにせよ、コストカットを行う優先順位としては固定費の方が高い傾向にあります。

売上に関係なく発生するため毎月安定した割合の削減が見込める、複雑な分析や予想を必要としない、などが主な理由でしょう。

固定費と変動費のメリット・デメリット

企業や業種によって、固定費と変動費の比率が異なるケースがあります。

それぞれのケースに応じたメリットとデメリットについて、以下から紹介していきます。

固定費が多いメリット・デメリット

固定費の比率が高い企業は、売上や業績が好調な時に損益分岐点を超えて売り上げを上げていくと、利益が大きくなるという利点があります。

ただ、一定の費用が売り上げに関係なくかかるという特徴は、不調の時には支払いの負担が大きくなるというデメリットも生まれます。

変動費が多い時のメリット・デメリット

変動費の割合が多いパターンは、業績不調の時も必要経費が少なくなるので赤字転落が比較的ゆるやかというメリットがあります。

しかし、売上に伴って費用負担も増加するため好調の時でも利益率が上がりにくいという特色があります。

会社の固定費を削減するための具体策

会社の固定費は、工夫次第で削減することも可能です。

一般的に用いられる対策は以下のようなものがあります。

• 人件費の見直し
• ペーパーレスとデジタル取引の導入
• 車両費の選択肢
• 事業所の光熱費

人件費の見直しは、「不要な物に時間や手間をかけていないか」を重視するべきでしょう。

むやみにリストラなどを行うと、長期的に人材が育たずに会社にとってマイナスになることもあります。

また、最近は書類が必須となることも少なくなっているので、普段のやりとりはデータで行うようにするとよいでしょう。紙の書類を保管するスペースも節約できます。

車両費や光熱費は、業種によってはどうしても必要になるケースもあるでしょう。燃費が良かったり減税対象となったり、月にかかる費用が少しでも安いものを選ぶことで年間のトータルコストが変わってきます。

まとめ：業績改善の近道は固定費削減だった！？その理由と方法について

今回は、業務改善のための固定費削減について解説しました。固定費が毎月かかるのは仕方がないと考えている経営者の方も多いかもしれませんが、少しの工夫で毎月の支出を抑えて業績改善に繋げられる可能性もあります。

業績の伸び悩みでお困りの経営者の方は、まずは固定費削減から取り組みましょう。